不妊治療やっている方も、これから不妊治療をしようとされている方も、費用などど、れくらいかかるものかわからないと不安ですよね。
現在菅内閣で不妊治療の保険適用が話題になっていますが、どうなるのでしょうか。
私たち夫婦や不妊治療を頑張っている方、費用の問題で不妊治療を受けることができない方たちのために是非頑張ってもらいたいものです。
今回は不妊治療で保険適用になるものや、不妊治療でどのくらいお金がかかるのかまとめたいと思います。
是非最後までご覧ください。
不妊治療の排卵誘発や手術は保険適用に!
不妊治療には、保険診療で出来る治療と、保険がきかない自己負担の治療があります。
治療内容により、また医療機関によって費用は変わりますが、治療計画を考えるうえでもおおまかな費用を確認していくことは大切です。
病院の先生たちはお金のことまで心配はしてくれないので・・・
保険適用になるのは、まずホルモン検査や超音波検査などの一般不妊検査や子宮卵管造影検査です。
排卵誘発剤などの薬物療法や、女性の卵管障害や排卵障害、子宮内膜症があったときの治療も保険診療で行うことができます。
男性不妊では、一般的な精液検査やホルモン採取は保険で検査可能です。
精管機能障害があるときの精管形成術は、やはり保険が適用されます。
治療費の自己負担額は加入している健康保険により2～3割で、
金額の目安は、
一般不妊治療検査が1000円～数千円、
超音波検査やホルモン検査を行うタイミング法が一回数千円～一万円弱、排卵誘発法が一回1000円～数千円、
腹腔鏡下手術や卵管鏡下卵管形成術は15万～40万円前後といった金額になります
不妊治療で保険適用がされないものは?
一方、保険が適用されないのが、卵管年齢を評価するアンチミューラリアンホルモンや抗精子抗体などの特殊な検査や、人工授精と体外受精です。
特に体外受精などの生殖補助技術では、検査から排卵誘発等の薬剤、採卵、胚移植、凍結胚の保存など、すべての工程が自己負担になります。
費用は医療機関によって異なりますが、人工授精は1回あたり数万円で行うことができます。
体外受精はより治療費が高額となり、一回あたり30万～60万ほどになります。
不妊治療の費用の負担は決して少なくありませんが、高額な特定不妊治療(体外受精と顕微鏡受精)などに対しては、国や自治体から費用の一部助成が受けられるので、お住いの市役所などに確認してみてはいかがでしょうか。
国の助成制度
- 対象
体外受精、顕微授精以外の方法では妊娠の見込みはないが、極めて少ないと医師に判断された、法律上婚姻をしている夫婦。 - 所得限度額
夫婦合算で730万円。 - 助成限度額
初回は30万円。それ以降は一回15万円 - 助成回数/期間
対象となる期間は、治療開始時の妻の年齢が43歳未満。初回の治療時39歳以下の場合は6回まで、40歳～42歳は通算3回まで
まとめ
注意点としては以前は女性の年齢に制限はありませんでしたが、2016年4月から、治療開始時の妻の年齢が43歳未満、という年齢制限が設けられるようになりました。
独自に不妊治療の費用助成を上乗せする自治体もありますので、詳しくは自治体窓口で相談することをお勧めします。
また精巣精子採取法(TESEなど)も、補助の対象に加えられました。
こうした制度をうまく活用すれば、高額な不妊治療の費用の負担をかなり軽減できます。
対象となる夫婦は病院では教えてくれないことが多いので忘れずに申請しておきましょう。
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